米国最大の教師組合は、憎悪に基づく人種差別理論の推進計画を承認
THE GATEWAY PUNDITより：
全国最大の教師組合は、50州すべてと14,000学区で憎悪に基づく人種差別理論を推進する計画を承認しました。
9月に、調査ジャーナリストのクリス・ルフォはタッカー・カールソンと、「批判的人種理論」と、憎悪的で人種差別的な教化に対する連邦政府の支援について話し合いを進めました。
調査ジャーナリストのクリス・ルフォの９月のツイート：
「今夜Tucker Carlsonに言ったように、私はreal Donald Trump大統領に、連邦政府からの批判的人種理論を廃止する大統領命令を直ちに発行するよう呼びかけます。私たちの公的機関には、この有毒で分裂的で疑似科学的なイデオロギーの場所はありません」
今日の米国では、オバマ政権の働きのおかげで、連邦政府の従業員は、「白人の特権」と「無意識の差別」に焦点を当てるために、批判的人種理論の会議と研修会に出席することを余儀なくされています。
米国政府職員に押し付けられている規律は、純粋なマルクス主義と反白人、反米人種差別です。
いくつかの米国企業も、研修会やセミナーで従業員にこれを押し付けています。それは、憎しみ、犠牲者の精神の疑似科学に基づいた極左にとって儲かるビジネスです。
マーク・ルフォは、トランプ大統領に、連邦政府からのこの憎むべき教化を排除するよう求めた。
その後、トランプ大統領は9月に公務員の憎むべき教化を禁止した。
10か月も経たないうちに、バイデン政権はこの人種差別主義の理論を公務員と教室に押し付けています。
そして最近、米国最大の教師組合が、50州すべてと14,000の学区で憎悪に基づく教義を実施することを承認しました。 全米教育協会は、それを「合理的かつ適切」と呼ぶ批判的人種理論を推進することに投票しました。